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日経ビジネスオンラインに『阪急交通社、ネット旅行販売が総取扱額の10%に』という記事がありました。いつものように勉強不足を露呈してしまいますが、阪急交通社って通販が主体だったんですねぇ。ネットでの売上が約1割になる予想が出たそうなんですが、まあさもありなんという数字でしょうか。
記事の中で面白いところを見つけました。それは
インターネットで予約する顧客を調べてみると、約60%は既存の顧客だったが、残りの40%は新規顧客である。阪急交通社は、後者の40%に特に注目している。「新聞を読まない顧客層にも、インターネットや携帯電話を通じて当社の旅行商品を紹介できる手立てができた」(小谷晃一・営業統括本部営業企画部ウェブ販売促進課長)。
旅行やホテルを予約する際に、インターネットで情報収集するのは、今や常識になりつつある。新聞を読まない顧客層の大きな情報源はインターネットや携帯電話であり、旅行の情報をインターネットで検索している最中に阪急交通社のホームページを見つけ、そこから予約を入れてくる顧客が増えているのは確かだ。阪急交通社にとって、「新聞広告が当社最大の告知媒体であることに今後も変わりはないが、若者を中心に新聞離れが叫ばれる中では、新しい告知媒体を開拓していく必要もある」(小谷課長)。 ただし、悩ましいのは、「新聞広告は掲載日に電話が何本きたかで、広告に対する顧客のレスポンスがはっきりつかめるのに対し、インターネットはその点がまだ分かりにくいことだ」(尾方幸弘・営業統括本部営業企画部ウェブ販売促進課担当課長)。顧客の反響が分かりやすい新聞広告に慣れた阪急交通社にとっては、レスポンスの見極めがインターネット販売の課題である。 |
確かに、どこか行きたいなと思ったときにネットで検索して、条件のいいものを見つけるという行動のなかで、旅行会社がどこかというのは、大きなファクターとは成り得ないですからね。まあ、聞いたことがない会社の場合は、ちょっと不安になることもありますが。
逆に「えっ、そうなの???」と思ったところが、上の引用最後の段です。ネットでのレスポンスを捉えられないなんて、「なんで???」と。逆に阪急交通社でもそんな状況であれば、まだまだ私たち情報化コンサルが役立つ場面が残っているということにもなるのでしょうか!?